災害と食事(食べ物)


 災害が起きるると規模によりますが、食べ物の配送ルートに大きな影響が出てきます。

私たちは、毎日当たり前のようにスーパーマーケットやコンビニや、百貨店の店頭でお金と引き換えに食べるものを手に入れることができます。また、最近では共働きの家庭も多くなったことや自然食品への志向が強くなったことでネット通販や産直品を手に入れる方も多くなってきました。

 これらの、食品や日用品が店頭に並ぶためには、目に見えない巨大な「バックヤード」があるからできるのです。

その、バックヤードをさせる機能「物流システム」が被害をうけてしまうと途端に物が流れなくなるのです。

このような事態に備えて国を始め様々なところで「非常食や日用品の備蓄」の強化が言われています。

私たちの願いは、住民の皆さんが「知っている」つもりになっている「こと」を具体的に「行動化」することなのです。という私たちも穴がたくさん開いていると思います。

非常時が来ることをわかっているのですが、それが「いつなのか」ということがわからないので困惑しているのだと思います。であれば「非常時」を日々の中に取り込んでしまえばと考えたのが「災害時の食事」=「災害食」であり昔から言われている「常備菜」というものなのです。

 我が国では、2015年「災害食」という考え方を積極的に研究する「日本災害食学会」が設立され、従来の非常食は、長期保存性と災害直後の栄養摂取に重点を置いているため、多彩な需要に応えきれない場合があった。これに対して「普段の様に食べることができない時の食のあり方」という意味で考案されたのが「災害食」という概念とされました。定義が明確に示されるようになり、以降この基準に沿った製品の研究・開発が進み市場に出てきました。

日本災害食学会による定義は、

  • 避難所や自宅で被災生活をする高齢者や乳幼児、障害者や疾病患者など、日常の社会においても特定の食事を必要とする人々、さらに救援活動に従事する人々など、被災地で生活、活動するすべての人々に必要な食事[3]
  • 室温で保存できる食品及び飲料[3]
  • 加工食品(飲料を含む)及び災害時に限定された熱源、水により可能となる調理の工夫も災害食に含まれる。[3]

 とされています。

 ざま災害ボランティアネットワークでは、先ずは、身近なところにある「米類」を災害の状況に応じて活用すれば、賞味期限や消費期限を気にせずに食することができると考えて、「非常用炊出し袋」の普及に取り組んできました。製品の供給元は、公益社団法人SL災害ボランティアネットワークの事業として取り組み、NPO法人 ざま災害ボランティアネットワークでは、本気防災そなえ亭(座間市相武台 コミュカフェ LINKS)内の店舗、座間市役所ふれあい会館 ほほえみ防災グッズコーナー及び、小規模作業所「かざぐるま」で販売しています。また、この袋を使った、出前訓練並びにワークショップを開催しています。小中高校の防災授業などでも取り入れられています。一家に1袋「米櫃(こめびつ)」の中に入れておいて、いざというときに使われることをお勧めします。

非常用炊出し袋

22枚入り

マニュアル・輪ゴム

輪ゴムは経年劣化します。


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